知っておきたい風評被害の対象になりうる事項 | 風評被害対策、誹謗中傷対策ならIMソリューション

風評被害に遭う可能性がある対象とは

さまざまな情報が幅広く簡単に得ることができるインターネット。それゆえにたとえ、それが無名の一個人だとしても、検索結果にヒットする可能性があるのです。風評被害は誰にとっても、どんな組織にとっても決して他人事ではありません。製品のブランドイメージを下げるような報道がなされたり、悪い情報が流れたりすると、瞬時に拡散してしまいます。根も葉もないことが真実のように語られ、不買行動につながるなど事業に影響を与えることもしばしばです。ネット上にあるすべての情報は、風評被害に遭う危険があるだけに、どのような情報が風評被害の対象になりうるのかを押さえておきましょう。

個人・会社・お店・商品などすべてが被害の対象

不安、恐怖、怒り、悲しみなどマイナスの感情を持ったときにそうした“ありのままの感情”をネットに書き込む人がいます。しかし、そうした感情は真実でも、誇大化されて異なる解釈によって世間に広まることも珍しいことではありません。ネットの情報は常に誰かの目に晒されているという危機意識をもつことが重要だと言えるでしょう。

たとえば、ある商品に不満を覚えたり、ある店員に怒りを感じたりしたとき、「企業の教育方針が間違っている」「お客様をバカにしている企業だ」という書き込みを行ったとしましょう。それを見た人は、商品や店員ではなく企業を非難し、さらにはトップである代表にまで批判が広がることも考えられるのです。たった一人のネットへの書き込みが思わぬ広がりを見せ、企業に関連するすべての物事への批判へと伝染する可能性は大いにあります。

ネット上の情報は厄介なことに拡散され、その過程のなかで真実がねじ曲げられ伝染することがよくあります。そして非難の対象も「会社→店舗→商品→個人」のように情報が伝わっていくうちに変わっていくこともしばしば。そのため、批判の声に一度火が着いてしまうと、その被害の範囲はとても想定できるものではないのです。個人名・会社名・屋号名・商品名などすべてが風評被害の対象になると考えておく必要があります。

珍しい名前の場合はすぐに特定される危険も

ネット上での批判や悪口においてもっとも陰湿なのが個人攻撃です。名前はその人にとってももっとも重要なアイデンティティーなので、名前が晒されることがあると個人まで特定されてしまうこともあるのです。仮に「佐藤」「鈴木」「高橋」「田中」など全国に2500人以上いる日本人に多い苗字であれば、対象の方に特定することは補足情報なしには難しいかもしれません。しかし、名前が個性的であったり、珍しい苗字だったりした場合はどうでしょうか。

たとえばタレントの“剛力彩芽”さんのように特徴的な名前の場合だとしたら、検索結果でヒットする確率はかなり上がります。苗字の剛力は日本に12世帯しかおらず、その限られた世帯に同じく彩芽という名前の人がいなければ、剛力彩芽さんという人物は唯一無二だと言えます。そのため、万が一、悪評が出回ってしまった場合は名前によって身分を簡単に知られてしまうのです。

また、「自分は有名ではないから安心」と思っている人でも、Facebook、TwitterなどのSNSから、個人情報を暴かれるケースが多々あります。店員に土下座をさせ、写真をTwitterに投稿した人が、警察に捕まった事件がありました。これは、ネットから個人情報氏名・住所・家族構成などを調べ上げ、詳細に暴き立てたネット民がいるからです。自分の気づかないところで、自分の名前や個人情報が漏えいしてしまう脅威に、誰もが晒されていると言えるでしょう。

ネット上で個人の名前が特定されない工夫を

ネット上で悪い噂が流れないように努めることは絶対条件ですが、個人情報やプライベートな内容が流出しないように日頃から心がけることはとても重要です。対象になる事項をしっかり把握し、拡散の要因になる特定情報はネット上に載せないようにしましょう。また、SNSなどを利用する際も、個人を特定できる情報を公開するのは控え、「友だち限定公開」などセキュリティ設定などもしっかり行うべきです。

企業や組織の名前は知れわたった方がビジネスチャンスの広がりが期待できますが、個人の名前はタレントなどの有名人やスポーツ選手、会社の経営者らを除いてはむやみやたらに世の中に広める必要はありません。また、名前と所属（勤務先や学校名など）がセットになって広まると、問題が生じた際にすぐに本人を特定されてしまいます。SNSなどを利用する際は無闇に所属について公開しないことをおすすめします。そうした簡単にできる対策こそが騒ぎを最小限に留めるのです。

誰でも、そしてどの企業・組織にも、風評被害に遭う可能性はあります。しかし、その可能性をできるだけ少なくできるかどうかは、本人の意識次第です。まずは風評被害を受けることのないように、そして受けてしまった場合も最小限に食い止められるように、万全の対策を行いましょう。一人ひとりの情報漏えいに関する危機意識こそが、“炎上の芽”を摘んでいくのです。