Facebook、Twitter、インスタグラムなど、SNSを日常的に閲覧したり書き込んだりする人が増えています。何でも気軽に投稿できて、誰かから反応してもらえるというのは、テレビのような従来のただ受け身のメディアにはない面白さもあり、のめり込む人も少なくありません。しかし、誹謗中傷を書かれてしまうこともあるので要注意です。ここでは、Twitter上の誹謗中傷削除の成功事例を紹介します。

Twitter(ツイッター)とは

140文字以内のツイートでコミュニケーションを取ることができる、世界中にユーザーがいる巨大SNSの一つです。文字だけではなく写真や動画と組み合わせることもでき、インパクトのある投稿は瞬時にリツイートされて世界中に拡散されていきます。

Twitterでつながりたい人にはフォロー申請を送り、それが承認されればフォロワーになることができます。必ずしも相互フォローとは限りませんし、そういった不均衡がTwitterの魅力ではありますが、争いの火種となることもあるのも事実です。

また、TwitterはFacebookのように実名での利用を原則としていません。誰でも匿名でアカウントを作成することが可能ですし、複数のメールアドレスを持っているならばそれと同じだけ何個でもアカウントを持つことも可能です。この匿名性が誹謗中傷の温床にもなっています。

誹謗中傷が起きやすいTwitter(ツイッター)

Twitterでは女性と思っていたアカウントが実は男性だったというようなことは日常茶飯事です。ツイート内容も必ずしも本当のことばかりではありません。リツイートやファボを稼ぎたいがために、大げさな表現や時には嘘も盛り込まれてしまうのです。しかも困ったことに、そういったものを見て面白半分にリツイートする人も少なくありません。リツイートがリツイートされてという負の連鎖を瞬く間に発生させてしまうのです。

Twitterでの誹謗中傷の一例

都内の某有名企業に勤務するAさんは、ある日Twitterで自分を名乗るアカウントを見つけます。AさんもTwitterをしていますがもちろん偽名でやっていますし、実名でしようと思ったこともありません。いわゆるAさんのなりすましアカウントだったというわけです。

Aさんのなりすましアカウントは、「実は過去に犯罪歴がある」とありもしないことをつぶやいたり、ヌード写真にAさんの顔を貼り付けたコラージュなどを投稿したりしていました。さらには勤務先の企業名と上司の名前まで書き込み、まるでAさんが会社の悪口を言っているように仕立てあげられていました。

このようにTwitterでは誰かを演じるアカウント、なりきりアカウントを作成するのも容易です。なりきりアカウントがまるで自分のことを告白するように、あることないこと書き込むというのも立派な誹謗中傷と言えるでしょう。

なかなか凍結されないアカウント

Twitterでは問題のあるアカウントをすぐに凍結させることを謳ってはいますが、実際に報告を行ってもただちに凍結されるというのはまずありません。その間も誹謗中傷は刻一刻と広がっていきます。もちろんAさんもなりきりアカウントの報告と凍結依頼をしましたが、Twitter社がなかなか対応してくれないので業を煮やして当社へ相談という運びになりました。

Twitterでの誹謗中傷の削除

一般的にTwitterでの誹謗中傷は削除されにくいと言われています。Twitterでの最終的な判断権限は米国法人にあり、削除申請が届くまでにどうしても時間がかかってしまうのです。時間がかかるばかりか、犯罪性がなければほとんど対応してくれないという面も否めません。

しかし、Aさんの依頼を受けた当社には独自のノウハウがあり、依頼を受けてから2日ほどで削除に成功。なりきりアカウントはとうとう業務上の機密まで書き込むようになっていて、もしも会社に知られていたらAさんの進退問題に発展しかねないというところでした。

投稿者の特定も可能

当社ではAさんの依頼を受け、なりきりアカウントの特定も行いました。すると実はAさんの同僚だったことが判明したのです。Aさんの個人情報、会社の内部事情にも精通していたので、「会社の人かな」とAさんも思ってはいたようですが「まさかあの人が!」という人だったそうです。

現実世界とネット上では人格が変わるというのはよくあることです。また、ネットでは日常生活では隠している本音が露わにされるということも少なくありません。Aさんは当社が用意した証拠をもとに社内の人事部に相談しました。その結果、同僚の地方転勤が決まり、今では接点もすっかりなくなって心穏やかな毎日を過ごしているということです。

誹謗中傷や風評被害はプロにおまかせ

Twitterでの誹謗中傷、風評被害対策はできるだけ早めに対応することが解決への早道です。個人ではどうすることもできない複雑な事情でも、当社の専属プロが迅速に解決いたします。電話、メールなどでお気軽にご相談ください。

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